日本食の販路開拓や訪日インバウンド拡大を目的として毎年ロサンゼルスにて開催される日本食イベント「JAPANESE FOOD EXPO」へ出展する日本各地の自治体が増えており、参加する民間事業者からも好評を博しています。

■米国市場の魅力

            Sushi=California Roll

　なぜ米国なのか。世界の日本食ブームは米国から情報発信されています。世界で使われている「SUSHI」の名称は、米国で生まれたカリフォルニアロールをベースにしたもので、握り寿司や生魚ではありません。

　世界の富裕層、ビジネスマンや学生は米国に住んでいます。彼らは米国で世界の食を口にして、自国にその情報を持ち帰り彼らが食文化を広げています。「SUSHI」の例ですが、SUSHI用の米はカリフォルニア米が「本物」であり、米国から欧州はもちろんのこと、近隣のアジアでもそのように認識されています。中華料理も同じで世界の中華料理はAmerican Chinese Foodであり、イタリアのピザもAmerican Pizzaが世界中で食されています。

　米国は世界中の人が集まっており、まずは米国でデビューすることにより、世界中に広がっていきます。アジアでいくら頑張ってもアジアから直接世界に広がったものはありません。欧州やアジアの展示会や商談会に出展し「米国へ輸出しています」と言えば、バイヤーは「食品安全性や海外での市場性あり」と判断し商談が早く進むのも事実です。

　とはいえ、米国は食品安全の基準は厳しいし、流通も複雑であり、遠いしコストも掛かる。米国のこの高い壁を乗り越えるお手伝いを当NPO法人日本食文化振興協会が「JAPANESE FOOD EXPO」（JAPANESE FOOD FESTIVALから改名）を通じて実施しています。

　成熟した米国の日本食市場であればこそ、健康志向が高まり本物志向を求める市場が膨らんできています。本物を求めている高所得層が厚い米国で、日本への関心を高めてインバウンドを含めた実のあるものに、ぜひ「米国デビュー」にチャレンジしてください。

■昨年度の米国でのJAPANESE FOOD FESTIVALの活動実績

イベントのSNSフォロアー

神戸市の地ビール

地酒を試飲するバイヤー

日本酒・焼酎ブース

　カリフォルニア州の面積は日本より広く農業が盛んな州であり、全米の食料食品の供給基地となっています。その中でロサンゼルス郡には物流拠点が集中しており、食品メーカーも多く工場を構えております。

　第10回目の開催となった2018年3月のイベントは、前年ロサンゼルスのダウンタウンにオープンしたばかりのインターコンチネンタルホテルを会場とし、過去最高となる約3,000名の日本食ファンを集めたイベントとなりました。

　特に業界関係者専用の時間帯にはレストラン事業者をはじめ、小売業、ホテル、ケータリングなど食材としての日本食や酒類等に関心のあるバイヤーを招待し、日本各地や米国内の出展者が展示・PRを行いました。また旅行業者も多数招待し、日本政府観光局や各自治体による日本食をテーマとした訪日旅行セミナーの開催などを通して旅行先としての日本の紹介PRも行い、好評を博しました。

　一方、一般消費者の時間帯には白系、ヒスパニック、アジア系など数多くの入場者で賑わったほか、フードブロガーやYouTuberといったインフルエンサーも多く来場し、SNSでの拡散によるPRに大きな効果をもたらしてくれました。

　自治体関連としては自治体国際化協会（クレア）をはじめ宮城県、岐阜県、長井市、山形県、神戸市、豊岡市、浜松市、大舘市が出展、各地の特産品や観光素材をPR。中でも人気が高かったクレアブースには日本全国から7社の民間事業者が出展、それぞれ自慢の名産品を試食提供し、現地大手食品商社と商談成立した出展者もいました。また、神戸市では地ビールの事業者が、現地ディストリビューターと繋がり新規に輸出が始まりました。

■2019 JAPANESE FOOD EXPOについて

　今年度のJAPANESE FOOD EXPOは、映画／エンタテイメント産業の中心地でありHollywoodやBeverly Hillsといったハイエンド層が多く住むエリアに囲まれ、ユニバーサルスタジオに隣接していることで世界的にも知名度が高い、フリーウェイ101号線や地下鉄などアクセスも容易なベストロケーションにあるHilton Hotel Universal Cityにおいて2019年2月１日・２日に開催されます。

　試食・試飲によるPRのみならず、各ブースでの商品販売も可能となり、商流を見極めるミニマーケティングの絶好の機会ともなります。また訪日インバウンドのPRも別会場にハイエンド顧客を持つ旅行会社エージェントを集めて訪日旅行セミナー＆ワークショップを開催、日本政府観光局や各自治体によるプレゼンテーションのほか商談会も開催されます。

　さらに開催前日には食品業界、旅行業界それぞれ地元の中核事業者を訪問し、米国市場の現状や今後の可能性などについて事業者側と懇談または商談の機会を設けることで、より成果に繋がる取組みとしていただくことが可能となります。

　詳しくは次のURLをご参照、不明な点は下記の連絡先までお気軽にお問合せください。

2019 Japan Food Expo のご案内

https://www.japanfoodculture.org/jfe-2019-general-info-jp/

連絡先および資料請求先

クレアプロモーションアドバイザー

米国カリフォルニア州登録特定非営利活動法人

日本食文化振興協会東京事務局　　田中　均

東京都江東区豊洲三丁目６番５-1702号

有限会社東京ニコナ内

電話：03-5560-2325

携帯：090-8006-4928

Email：htanaka@jfcausa.org

URL：www.JapanFoodCultureUSA.org

※当事業は自治体国際化協会が後援しています。

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